用語解説集

（５０音順）

あ アイドリング・ストップ 自動車を駐停車させている時のエンジンのかけっぱなし（アイドリング）を、できる限りやめること。
い 一般環境大気測定局 大気汚染防止法第２２条に基づいて、環境大気の汚染状況を常時監視（２４時間測定）する測定局。一般局の多くは、地域内を代表する測定値が得られるよう、特定の発生源の影響を直接受けない場所を選定し設置されている。
え エコ・ステーション 低公害車の燃料（電気、天然ガス等）を自動車に供給する施設（スタンド）。
え エネルギーの使用の合理化に関する法律 内外におけるエネルギーをめぐる経済的社会的環境に応じた燃料資源の有効な利用の確保に資するため、工場、建築物及び機械器具についてのエネルギーの使用の合理化に関する所要の措置、その他エネルギーの使用の合理化を総合的に進めるために必要な措置等を講ずることとし、もって国民経済の健全な発展に寄与することを目的とした法律。
え ＬＰＧ（液化石油ガス） プロパン､ブタンなどの混合物で､常温加圧下で液化したもの。家庭用のプロパンガスや、タクシーやトラックの燃料として使用されている。LPGはLiquefied Petroleum Gasの略称。
か 環境基準 人の健康の保護及び生活環境の保全のうえで維持されることが望ましい基準として、終局的に、大気、水、土壌、騒音をどの程度に保つことを目標に施策を実施していくのかという目標を定めたもの。
環境基準は、「維持されることが望ましい基準」であり、行政上の政策目標である。これは、人の健康等を維持するための最低限度としてではなく、より積極的に維持されることが望ましい目標として、その確保を図っていこうとするものである。
か 環境の保全と創造に関する条例 県民・事業者・行政など社会の構成員すべての参画と協働により、自然と共生し持続的発展が可能な環境適合型社会の形成をめざして、環境政策の基本理念や施策の方向を明らかにするとともに、実効ある施策を盛り込んだ条例。
か 環境ロードプライシング 主として沿道環境の改善を目的として、特定の地域への進入又は特定の道路の通行等に対して課金等を行い交通量を抑制する(課金型)、または有料道路の料金を調整することで、特定の区間での交通需要の調整をはかる(料金調整型)こと。
き ９８％値 １年間の濃度日平均値を、高い順に並べ、低いものから数えて９８％にあたる数値。例えば３５０日測定をした場合、３４３番目に低い数値が９８％除外値となる。
二酸化窒素の場合、この数値と環境基準を比較することで基準達成の可否を評価する。
き 寄与割合 自動車や工場等の特定の発生源から排出される窒素酸化物や粒子状物質の原因物質が、ある地点における二酸化窒素や浮遊粒子状物質の濃度に占める割合のこと。
き 近畿地区内航海運活性化プラン 平成１２年１月の尼崎公害訴訟における神戸地裁判決を受け、関係旧５省庁では、国道４３号等における道路交通の環境対策について「国道４３号等の道路交通環境対策の推進について−当面の取組−」をまとめたが、その一環として阪神地域におけるトラックによる陸上輸送を海運に転換を図るために作成したプラン。近畿地区内航海運活性化プラン策定委員会（学識経験者、海運業界、港運業界、行政で構成）が平成１３年３月に策定。
く 国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律 国等の機関にグリーン購入の取組を義務づけるとともに、地方自治体、事業者、国民にもグリーン購入に努めるべきことを定め、また、事業者、民間団体、国が環境物品に関する適切な情報提供を進めることを定めた法律。
ぐ グリーン配送 環境負荷の少ない車両の使用や環境に配慮した運転等による物品等の配送。
け 京阪神六府県市自動車排出ガス対策協議会 京都府・大阪府・兵庫県・京都市・大阪市・神戸市が広域的な自動車排出ガス対策を検討・推進するために設置した会。平成８年１１月に前身である「京阪神六府県市低NOx車普及促進協議会」が設置され、平成１２年８月に改組された。
こ 公共車両優先システム（ＰＴＰＳ） バス優先の信号制御、バス専用・優先レーンの設定等により、バスの優先通行を確保することにともに、乗客の所要時間等表示を行い、バスの定時制及び利便性を向上するシステム。PTPSはPublic Transportation Priority Systemの略称。
こ 交通公害低減システム（ＥＰＭＳ） 交通公害の状況に応じた交通情報提供や信号制御を行うことにより、排気ガス、交通騒音等を低減し、環境保護を図るシステム。EPMSはEnvironment Protection Management Systemの略称。
こ 交通需要マネジメント（ＴＤＭ） 交通渋滞の解消のため、需要面に働きかけ、その分散、縮小、平準化を図る試み。TDMはTransportation Demand Managementの略称。
こ 交通情報通信システム（ＶＩＣＳ） FM多重放送や道路上の発信機から車載のカーナビ等に、交通情報を提供するシステムのこと。VICSはVehicle Information and Communication Systemの略称。
こ 交通情報提供システム（ＡＭＩＳ） 運転者に対して渋滞、事故、所要時間、工事、目的地までの旅行時間などの道路交通情報を様々なメディアを通じてリアルタイムに提供することにより、交通流の自立的な分散を促し、交通渋滞の緩和、運転者の心理状態の改善等を図るシステム。ITCS（高度交通管制システム）のサブシステムである。AMISはAdvanced Mobile Information Systemsの略称。
こ 高度交通管制システム（ＩＴＣＳ）  UTMS (新交通管理システム)の中核として、最新の情報通信技術等を駆使した高度な交通管制システム。ITCSはIntegrated Traffic Control Systemsの略称。
こ 高度交通情報システム（ＩＴＳ） 先端の情報通信技術を用いて、交通事故、渋滞などといった道路交通問題の解決を目的に構築する交通システム。ITSはIntelligent Transport Systemsの略称。
さ 最新規制適合車 大気汚染防止法等により自動車排出ガスの許容限度が定められており、新車の許容限度は順次強化されていっている。最新規制適合車は最新の許容限度を満たしている自動車のこと。
じ 自動車運送事業者等以外の事業者の判断の基準となるべき事項 自動車NOx・PM法に基づき、自動車運送事業者等以外の事業者に対して自動車排出窒素酸化物等の排出抑制に関して、取組方針の作成と効果の把握、車種規制基準適合車への早期転換、低公害車の積極的導入、適正運転の実施、車両走行量の削減等の事業者が講じるべき措置を国が定めたもの。
じ 自動車運送事業者等の事業者の判断の基準となるべき事項 自動車NOx・PM法に基づき、自動車運送事業者等に対して自動車排出窒素酸化物等の排出抑制に関して、取組方針の作成と効果の把握、車種規制基準適合車への早期転換、低公害車の積極的導入、適正運転の実施、車両走行量の削減等の事業者が講じるべき措置を国が定めたもの。
じ 自動車から排出される窒素酸化物及び粒子状物質の特定地域における総量の削減等に関する特別措置法（自動車ＮＯｘ・ＰＭ法） 自動車交通が著しく集中し、大気汚染防止法等の措置によっては、二酸化窒素及び浮遊粒子状物質に係る大気環境基準の達成が困難な地域を対策地域として指定し、車種規制等の措置により、二酸化窒素及び浮遊粒子状物質の環境基準の確保を図ることを目的とした特別措置法。
じ 自動車点検整備推進運動 国土交通省が、自動車の適切な保守管理を徹底して自動車の不具合による交通事故や公害の防止を図るため、自動車使用者の保守管理意識の高揚し、適切な点検整備の実施を推進する運動。地方運輸局では、点検フェスティバルの開催、整備相談窓口の開設等により、この運動を推進している。
じ 自動車排出ガス測定局 大気汚染防止法第２０条及び第２２条に基づいて、自動車排出ガスによる環境大気の汚染状況を常時監視（２４時間測定）する測定局。
し 車種規制 トラック・バス等（ディーゼル車、ガソリン車、LPG車）及びディーゼル乗用車に関して、特別の窒素酸化物排出基準及び粒子状物質排出基準を定め、この基準を満たさない自動車については対策地域内で新規登録できず、また、現在使用中の自動車についても一定の期間を過ぎると、使用できなくなる規制。
じ ジャスト・イン・タイムサービス 荷受け側の在庫負担の低減を目的としたもので、「必要なものを、必要なときに、必要な量だけ」を輸配送すること。
し 新交通管理システム
(ＵＴＭＳ)		 警察庁がITS（高度交通情報システム）の実現に向け、個々の車両と交通管制システムとの双方向通信により、ドライバーに対してリアルタイムの交通情報を提供するとともに、交通の流れを積極的に管理し、「安全・快適にして環境に優しい交通社会」の実現をめざすシステム。UTMSはUniversal Traffic Management Systemsの略称。
し 新総合物流施策大綱 コストを含めた国際的に競争力のある水準の物流市場の構築、 環境負荷を低減させる物流体系の構築と循環型社会への貢献を目標とした大綱。国が平成１３年７月に決定した。
し 新短期規制 平成１０年の中央環境審議会の「今後の自動車排出ガス低減対策のあり方について」で示された新規に販売されるディーゼル車に対する排出ガスの規制のうち、平成１４年から平成１６年度にかけて実施されるもの。
し 新長期目標 平成１０年の中央環境審議会の「今後の自動車排出ガス低減対策のあり方について」で示された新規に販売されるディーゼル車の排出ガスの低減目標。平成１２年度の４次答申で平成１７年までに達成することが、平成１４年度の５次答申では具体的な目標値が示された。
た 大気汚染防止法 工場及び事業場における事業活動に伴って発生するばい煙の排出等を規制し、並びに自動車排出ガスに係る許容限度を定めること等により、大気の汚染に関し、国民の健康を保護するとともに生活環境の保全を図ることを目的とした法律。
た 対策地域 自動車交通が集中している地域で、大気汚染防止法の規定による措置（工場。事業場に対する排出規制及び自動車１台ごとに対する排出ガス規制等）等だけでは、二酸化窒素及び浮遊粒子状物質に係る環境基準の確保が困難な地域として、自動車NOx・PM法の規定に基づき国が指定した地域。
ち 窒素酸化物（ＮＯx） 窒素の酸化物の総称。主に燃料中に含まれる窒素や、大気中では、その多くは一酸化窒素(NO)と二酸化窒素(NO2)から構成される。
ち 中小企業流通業務効率化促進法 国により定められたガイドラインに沿って、組合等が作成した流通業務効率化計画が、知事及地方運輸局長に認定された場合、国及び県が資金面及び税制面において、計画を作成した組合等を支援することにより、中小企業の物流業務の効率化を促す法律。
で ディーゼル黒煙クリーン・キャンペーン 国土交通省が警察庁等関係機関と協力して行うディーゼル車黒煙低減のためのキャンペーンで、ディーゼルから排出される黒煙を低減するために、街頭検査（実際に走行している自動車を停車させ、排出ガス中の黒煙濃度等を検査する。）等を行っている。
で ディーゼル車排気黒煙監視モニター制度 モニターからの通報に基づき、地方運輸局が自動車から著しい黒煙を排出している自動車の使用者に対して、点検整備の実施を促す制度。
で ディーゼル微粒子除去装置（ＤＰＦ） エンジンの排気系に装着したフィルターにより、自動車の排気ガス中の粒子状物質を捕集し、触媒等により除去する装置。DPFはDiesel Particulate Filterの略称。
て 低公害車 従来のガソリン車やディーゼル車に比べて、排出ガス中の汚染物質の量や騒音が大幅に少ない電気自動車、天然ガス自動車、ハイブリッド自動車等の自動車。
て 低公害車開発普及アクションプラン 低公害車の導入促進対策を着実に実施するとともに、これを起爆剤としてわが国における自動車の環境負荷低減をさらに加速させるため、経済産業省、環境省及び国土交通省が、相互に緊密に連携し、低公害車の開発・普及に関する措置を総合的、包括的にとりまとめたもの。平成１３年７月策定。
て 低燃費かつ低排出ガス車 低排出ガス車であって、かつエネルギーの使用の合理化に関する法律により定められた燃費目標基準も達成した自動車。
て 低排出ガス車 現在、市販されている自動車の中でも、より窒素酸化物等の排出量の少ない自動車として指定したもの。超低排出ガス車（U-LEV）、優低排出ガス車(LEV)、良低排出ガス車(T-LEV)がある。
また、国土交通省が低排出ガス車認定実施要領に基づき、最新の排出ガス規制より排出ガス中の有害物質が少ない自動車として認定した自動車。超低排出ガス車（☆☆☆）、優低排出ガス車(☆☆)、良低排出ガス車(☆)の３種類がある。
て 天然ガス 主成分はメタン。天然ガス車の燃料として、圧縮された天然ガスが使用される。都市ガスとして一般家庭で使用されている。
と 都市内物流効率化マニュアル 平成１４年３月にトラック物流効率化委員会（学識経験者、トラック協会、商工会議所、近畿運輸局で構成）が策定したマニュアル。都市内物流に関して、事業者、荷主、地方自治体の問題点を抽出し、対応指針を示したもの。
ど 土壌脱硝装置 沿道の大気を吸引し、土壌を通過させることにより、大気中の窒素酸化物や浮遊粒子状物質を低減させる装置。
と トリップエンド ある地点（出発地）からある地点（目的地）へ移動をトリップといい、トリップの両端のことをトリップエンドという。発生集中量を表す単位として用いる。
な 内航フィーダー 国内輸送において運航効率向上のために特定のコンテナ港しか寄港しない支線輸送のための船。その他の港に発着する貨物は、特定のコンテナ港を起点として他の船舶、鉄道、自動車などにより輸送される。
に ２次生成粒子 浮遊粒子状物質のうち、排出時はガス状の化学物質が、光化学反応等により粒子化したもの。排出時から粒子状物質であるものは１次粒子という。
に

二酸化窒素

（ＮＯ2）		 窒素酸化物(ＮＯx)は物が燃えると必ず発生する。窒素(Ｎ2)は空気中にも燃料にも含まれているが、物が燃えるときには、これが酸素(Ｏ2)と結合して、一酸化窒素(ＮＯ)という気体が発生する。一酸化窒素(ＮＯ)は不安定な物質であるためそのままの形で大気中に留まるわけではなく、そのほとんどは酸化されて二酸化窒素(ＮＯ2)となる。通常、この一酸化窒素と二酸化窒素を合わせて窒素酸化物(ＮＯx) と呼ぶ。窒素酸化物によって汚染された空気を吸い続けると、人の健康に悪影響を与えるおそれがある。このため、環境基本法に基づき、人の健康を保護する上で維持されることが望ましい基準として、二酸化窒素に係る環境基準が定められ、大気汚染防止法等に基づき対策が進められている。
に ２％除外値 １年間の濃度日平均値を、高い順に並べ、高いものから２％までのものを取り除いた数字。例えば３５０日測定をした場合、８番目（７番目までを除外）に高い数値が２％除外値となる。
浮遊粒子状物質の場合、この数値と環境基準を比較すること等で環境基準達成の可否を評価する。
の ノンストップ自動料金支払いシステム（ＥＴＣ） 有料道路の料金所などに設置されたアンテナと自動車に搭載した端末(車載器)で通信を行い、自動車を止めずに有料道路の料金支払いなどを処理するシステム。料金の徴収に必要なコストを削減し、料金所で頻発する渋滞を緩和する目的で開発された。ETCはElectronic Toll Collection Systemの略称。
ね 燃料電池自動車 水素と空気中の酸素を反応させて電気エネルギーを取り出し、そのエネルギーでモーターを駆動させることによって走行する自動車。
ぱ パークアンドライド 都心部等の自動車交通混雑の緩和を図るため、都心部へ乗り入れる鉄道の郊外駅、バスターミナル等の周辺に駐車場を整備し、自動車を駐車（パーク）させ、鉄道、バス等公共交通機関への乗換え（ライド）を促すシステム。
は ハイブリッド自動車 １つの車両で２つの動力を有する自動車で、一般的にはガソリンエンジン又はディーゼルエンジンと電動モーターを併用する自動車。
は 発生集中交通量 ある地点（出発地）からある地点（目的地）へ移動をトリップといい、ある地域から出発するトリップを発生量といい、到着するトリップを集中量という。発生集中交通量は、その地域の発生量と集中量の合計。
ぴ ＰＭ２．５（ぴーえむ２．５） 粒子状物質(PM)のうち粒径が2.5マイクロメートル以下のもの。（マイクロメートルは百万分の１メートル）
ひ 光触媒 光照射下で、酸化・還元作用に基づいて、汚染物質の分解・除去、脱臭、抗菌、防汚などの諸機能を発現する物質。
沿道に設置された防音壁等に、光触媒を塗布することによって、沿道大気の中の窒素酸化物等を除去し、汚染の低減を図る。
ひ ひょうご環境率先行動計画 県自らの活動に伴う環境負荷を低減させるため、環境負荷の低減を考慮した事務の執行、環境負荷の低減や周辺環境に配慮した庁舎の建築・維持管理等、環境負荷の少ない製品やサービスの積極的選択を行うことを基本方針とし、温室効果ガス排出量の削減、廃棄物の減量化、水使用量の節約、グリーン調達の推進について数値目標等を定めた計画。
ひ 兵庫県卸売市場整備計画 消費者を起点とした市場機能の充実と革新を図り、兵庫県の卸売市場の地位向上を進め、卸売市場の流通システムの革新を先導することをねらいとした計画。国の卸売市場整備基本方針に基づき県が策定。
ふ 浮遊粒子状物質(ＳＰＭ) 大気中の粒子状物質のうち、粒径10マイクロメートル以下のものをいう。人の気道や肺胞に沈着し、呼吸器疾患の増加を引き起こすおそれがあるため、環境基準が設定されている。工場等の事業活動や自動車の走行に伴い発生するほか、風による巻き上げ等の自然現象によるものもある。排出されたとき既に粒子としての性状を持つ「１次粒子」と排出時にガス状であった化学物質が大気中での光化学反応等により粒子化する「２次生成粒子」として分類される。SPMはSuspended Particulate Matterの略称。
へ 平均旅行速度 全国道路交通情勢調査（道路交通センサス）の一環として行われる一般交通量調査において、調査区間ごとに最も混雑する時間帯及び方向を実走行し測定した速度の平均値。
ま マイカー点検教室 各都道府県の自動車整備振興会が実際にクルマを使った日常点検の実施方法等についての講習を行う教室。
も モーダルシフト トラックによる貨物輸送を、鉄道、船舶等による輸送に転換するなど、輸送のモード（方式）を切り換えること。
り 立体交差 鉄道の高架等によって、鉄道と道路を踏切を用いず、交差させたもの。踏切による渋滞をなくすことができる。
り 粒子状物質（ＰＭ） 微細な個体または液体。自動車の場合、ディーゼル車の排気口や走行時に摩耗するタイヤやブレーキが発生源である。工場からのばい煙や海塩等自然由来のものもある。PMはParticulate Matterの略称。
れ ＬＥＶ−６（レブシックス） 京阪神六府県市自動車排出ガス対策協議会が、現在、市販されている自動車の中でも、より窒素酸化物等の排出量の少ない自動車として指定したもの。